人材を育成したい

  • 退職や部署移動を想定して、できるだけ早期に人材を育成したい
  • 現場でも最低限の修理の応急処置などができるようにしたい

実に87.7%もの保全担当者が課題に挙げている問題があります。
プラントメンテナンス協会が2011年に主に製造業を対象として行った、「2011年度メンテナンス実態調査」の中で
「保全業務全体において、重要な課題と思われる上位5つの課題」を調べたところトップになったのが

「人材育成・確保(技術・技能)」

だったのです。

「設備管理の匠」をうまく活用すれば、人材の育成や知識不足を補う目的にも役立ちます。

具体的にはどのように活用するのでしょうか?

ポイント1「過去の事例を確認」

長く使っている設備であれば、同じようなトラブルが発生することは少なくありません。

「あれ、この問題は前にもあったな」

と、ベテランの担当者であれば記憶を頼りに掘り起こすことができるでしょう。
その時に、何か苦労していれば避けることができるかもしれません。
新任で経験がない担当者はそうはいきません。また同じ苦労を重ねるかもしれないのです。
引継ぎをしたとしてもそうしたポイントをすべて教え込むことも、なかなか難しいものです。

しかし、設備管理の匠に過去の担当者が経験しているトラブル記録が残っていれば、どうでしょうか?

かつての問題点を確認ができるので、少なくとも対応をする手がかりになって、同じ苦労を避けられる確率は大きく高まります。

ポイント2「様々な情報を統合して把握」

新しい担当の方にとって問題になるのは、トラブル履歴だけではありません。
資料がどのように整理されているのかわからない、という話をよくお伺いすることがあります。
機器の情報が整理されていても、実は色々なところに分散していることはよくあります。
普段からよく使う資料はともかく、問題は、いざ作業をしようとするときに初めて探す資料です。
整理した前任担当者はわかっていても、分散していると他の人には探しにくいものです。

設備管理の匠では基本仕様、メンテナンス記録、部品、見積もりや報告書、図面などの紙ファイル、撮影した写真などを機器台帳に登録できます。
つまり、ソフト上に色々な情報を「機器台帳」に統合できるので、きちんと登録されていれば探すのは格段に早くなるのです。

ポイント3「関連ファイル機能の活用」

情報を統合する機能の中でもよく利用されるのが、「関連ファイル」という機能です。
その名の通りファイルを機器台帳などに関連付けます。
写真や画像、ExcelやWord、PDFファイル、場合によってはCADファイルなどを結び付けているケースもあります。
登録したファイルは、パソコンにインストールされているソフトを使って開くことができます。(ファイルを開くためのソフトがなければファイルを開くことはできません)

機器の図面や設定の基準書はもちろんですが、作業の時に色々と資料を作ったり、写真を撮ったり、業者から報告書をもらったりと設備管理業務では色々な資料が束になって発生します。
こうした資料の整理が、引継ぎの時にかなり負担になっているようです。

日常的に設備管理の匠にこうした資料を登録しておけば、機器ごと、メンテナンスごと、図面ごとに資料が整理できるので引継ぎの時の負担を非常に大変軽減できます。

ポイント4「検索機能の活用」

これまで挙げた情報は、設備管理の匠の検索機能をうまく使っていけば、より素早く見つけ出せます。例えば、

  • 類似のトラブルをキーワードやトラブルの種類で探したい
  • ある部品を使っている機器を抽出したい
  • 同じ機種の機器を見つけたい
  • ある業者が実施した作業を調べたい
  • ある時期に導入した機器を探したい
  • ある一定以上の出力のモーターを使っている機器を調べたい

設備管理の匠上にデータがきちんと整理されていれば、こうした検索は簡単です。
新しい担当の方の情報を得る時間の短縮に大きく貢献できます。

ポイント5「相互のノウハウ共有」

情報は新任の担当者だけで必要とされるわけではありません。
設備の担当者が自分の担当外の情報をある程度把握しておく必要があったり、設備担当でない現場ラインでも設備の知識が要求されることもあります。
近年、設備担当者が減らされることは非常に多く、その分既存の担当者や現場でもよりノウハウを身につけてスキルアップすることが期待されています。

今まで挙げたポイント1~4は、もちろんそんなケースで利用できます。
設備管理の匠は構内LANを介して、複数の人が同じデータベースを確認することができるので情報共有が実現できます。

特に設備担当者間で蛸壺的にノウハウをため込んで、自分だけで利用しやすいように情報を整理しているというケースを私たちも何度も見聞きしています。
そうなると、特定の担当者がいなくなったときのリスクは非常に大きくなります。
そうしたリスクをある程度避けるためにも、設備管理の匠での情報共有が役に立ちます。

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